2015/06/30
NECならびにNECプラットフォームズは、SIMロックフリー(注1)のモバイルルータにおいて国内で初めて(注2)LTE-Advanced(注3)に対応したモバイルルータ「Aterm MR04LN」を7月16日より発売します。
新商品は、「OCN モバイル ONE」「BIGLOBE LTE・3G」「ぷららモバイルLTE」「IIJmio高速モバイル/Dサービス」「楽天モバイル」(注4)等の通信サービスに対応しています。なお、販売はこれらの通信事業者や家電量販店などからも順次開始されます。
新商品は、次世代通信方式LTE-Advancedへの対応に加え、最大300Mbps(注5、6)の受信速度を実現しました。自宅の固定回線とクレードルの利用により、ホームルータとしても利用可能です。その際のスマートフォンやタブレット、ノートPC等との接続は、Wi-Fi最新規格IEEE802.11ac(以下、11ac)、2本のアンテナを利用する2ストリーム対応により、5GHz帯で最大867Mbpsの高速通信を実現しました。
また、SIMロックフリーにより、利用シーンに合わせたサービス選択が可能です。
さらに、デュアルSIM対応により、2枚のmicroSIMカードを挿入可能です。これらにより、「国内と海外」「ビジネスとプライベート」等に合わせて異なるサービスの切り替えを操作パネルから容易に実現し、利用シーン拡大と利便性向上に貢献します。
NECならびにNECプラットフォームズは、今後もAterm シリーズの通信性能の向上、機能の充実、環境対応を進め、暮らしや社会を支えるワイヤレスネットワーク環境の高度化や快適な利用に貢献していきます。
昨今、仮想移動体通信事業者(MVNO)サービスを二つ目の通信サービスとして利用するなど、一人で複数の通信サービスを契約するケースが増加しています。
2014年度の国内移動体通信サービスの累計契約数は約1億5993万件で、このうちMVNOサービスの契約数は全体の12.3%です。
また、2020年度の国内移動体通信サービス累計契約数は約1億9634万件で、このうちMVMOサービスが占める割合は約28.0%と予想されています(注7)。一方、日本の総人口は減少傾向にある(注8)ため、移動体通信サービスは一人の複数契約数のさらなる増加が見込まれます。
新商品は、SIMロックフリー、デュアルSIM対応により、利用シーンに合わせたサービスの切り替えが容易に可能で、通信サービスの複数契約に適しています。
| 品名 | 型番 | 販売価格 | 販売開始 |
|---|---|---|---|
| Aterm MR04LN | PA-MR04LN | オープン価格 | 2015年7月16日 |
| EX4C クレードル (オプション) |
PA-MR04L-EX4C | オープン価格 | 2015年7月16日 |
NECグループは、「2015中期経営計画」のもと、安全・安心・効率・公平という社会価値を提供する「社会ソリューション事業」をグローバルに推進しています。当社は、先進のICTや知見を融合し、人々がより明るく豊かに生きる、効率的で洗練された社会を実現していきます。
(注1) 本商品はSIMロックフリー端末。工場出荷状態でSIMロックをかけておらず、SIMロック解除に係る手続きは不要。対応している周波数/通信方式は、Aterm Station製品情報「仕様」を参照。動作確認済みサービスについては、Aterm Station に掲載の「接続確認済みLTE/3Gサービス事業者リスト」を参照。
(注2) 2015年6月30日、NECプラットフォームズ株式会社調べ。
(注3) 3GPP(Third Generation Partnership Project)で標準化が進められているLTEをさらに高度化した次世代通信方式。
(注4) 各サービスを提供する会社と詳細は以下を参照。
NTTコミュニケーションズ株式会社「OCN モバイル ONE」
ビッグローブ株式会社「BIGLOBE LTE・3G」(8月上旬より発売予定)
株式会社NTTぷらら「ぷららモバイルLTE」
株式会社インターネットイニシアティブ「IIJmio高速モバイル/Dサービス」
フュージョン・コミュニケーションズ株式会社「楽天モバイル」
(注5) 表記の速度は理論値であり、実効速度とは異なる。尚、以降の速度表記についても同様。
(注6) 端末仕様としての数値。各通信事業者の提供サービスや対応エリアにより、通信速度は異なる。
(注7) 株式会社矢野経済研究所「携帯電話の国内市場に関する調査結果2014」より。
参考:https://www.yano.co.jp/press/pdf/1233.pdf
(注8) 国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」より。
上記によると、2014年:1億2720千万人→2020年:1億2469万人、と総人口は減少傾向。
参考:http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/newest04/gh2401.pdf
(注9) 表示されるデータ通信量は目安であり、通信事業者が測定するデータ通信量とは異なる場合がある。
・「Aterm」は、日本電気株式会社の登録商標です。